「海外旅行に行くけど、タバコは買えるのかな？」「タバコが売っていない国って実際にあるの？」そう思ったことはありませんか。
実は、タバコの規制は年々強まっていて、国によっては「売っていない」「吸えない」場所が増えています。この記事では、2025年に入ってから変わった新しいルールを含めて、タバコが買えない・吸えない国や地域の最新事情を整理しました。
これから海外へ行く予定がある方は、うっかり罰則を受けないためにも、ぜひチェックしておいてください。
そもそも「タバコが売っていない国」は本当にあるのか
結論から言うと、世界で完全にタバコが「売っていない」国はほとんどありません。ただし、「こういう人は買えない」「ここでは吸えない」というルールがたくさんあります。
「タバコが売っていない」と一口に言っても、大きく分けて2つのケースがあります。
- タバコの販売自体が禁止されている
- タバコは売っているけど、吸える場所が大幅に制限されている
この2つを混同しないようにすることが大切です。最近のニュースで話題になったモルディブのように、特定の世代に対して販売を禁止する「世代別禁煙令」を導入する国も出てきました。
タバコが買えない国①モルディブ（世代別禁煙令）
2025年、世界の禁煙規制で最も注目されたのがモルディブです。
モルディブでは2025年11月1日から、2007年1月1日以降に生まれた人がタバコを買ったり使ったりすることが禁止されました。
このルールはモルディブの国民だけでなく、観光で訪れる外国人にも適用されます。つまり、2007年以降生まれの旅行者は、モルディブ国内でタバコを購入・使用することができません。
違反すると罰金が科せられます。紙巻きタバコの場合は50,000モルディブルフィヤ（約3,200ドル）の罰金が課されます。
さらに、モルディブでは電子タバコについては全年齢を対象に輸入・販売・使用が全面禁止されています。紙巻きタバコより電子タバコの方が厳しいルールになっている点も特徴です。
ちなみに、かつてニュージーランドでも似たような世代別禁煙法が可決されましたが、2023年11月に廃止されています。そのため、現在「世界で唯一の全国規模の世代別禁煙国」はモルディブだと言われています。
タバコが吸えない国②フランス（屋外喫煙制限の強化）
フランスは「カフェのテラスでタバコ」というイメージがあるかもしれませんが、実は規制がどんどん厳しくなっています。
2025年7月1日から、フランスではビーチ、公共公園、学校の周辺など、子どもがよく利用する公共の場所での喫煙制限がさらに拡大しました。
違反した場合の罰金は135ユーロ〜158ユーロです。完全にタバコが「売っていない」わけではありませんが、「吸える場所」が大幅に減っている国といえます。
フランス政府は、子どもを受動喫煙から守ることと、タバコを「普通ではないもの」として社会的に位置づけることを目的に、この規制を強化しました。
タバコが吸えない地域③イタリア・ミラノ市（屋外ほぼ全面禁止）
イタリアの中でも特に厳しいルールを導入したのが、ファッションの街として有名なミラノ市です。
ミラノでは2025年1月1日から、路上や広場、カフェのテラスを含むほぼ全ての屋外公共スペースで喫煙が禁止されました。
これは単なるマナーではなく、条例違反になると40ユーロ〜240ユーロの罰金が科せられます。
面白いのは、この規制が大気汚染対策も目的の一つだということです。タバコの煙が空気を汚すという観点から、街全体の空気質を改善しようとしています。
ただし、電子タバコはこの規制の対象外になっています。ミラノへ旅行する際は、屋外でも吸える場所がほとんどないと覚悟しておいた方がよさそうです。
タバコが買えない国④ベルギー（使い捨て電子タバコ販売禁止）
ベルギーは2025年、EU加盟国で初めて使い捨て電子タバコの販売を禁止しました。
これは「紙巻きタバコの販売禁止」ではなく、あくまで使い捨てタイプの電子タバコに限定された規制です。環境問題への配慮と、若者の喫煙防止が主な目的とされています。
紙巻きタバコや充填式の電子タバコは引き続き販売されていますが、ヨーロッパ全体で電子タバコ規制が強まる流れの先駆けとなる動きとして注目されています。
タバコが買えない国⑤メキシコ（電子タバコ規制の強化）
メキシコでは、電子タバコやベイプ（vaping）製品に対する規制が非常に厳しくなっています。
メキシコの上院は、vaping製品の製造・流通・販売に対する罰則を最大8年の懲役に引き上げる法改正を可決しました（大統領の承認待ちの段階です）。
現時点ではまだ正式に施行されたわけではありませんが、可決されれば世界でも有数の厳しい電子タバコ規制が導入されることになります。
メキシコへ渡航する予定がある方は、現地の最新情報を必ず確認するようにしてください。
タバコ終焉戦略とは？世界の流れを理解しよう
なぜこんなにタバコ規制が世界的に強まっているのでしょうか。
背景にあるのが「タバコ終焉戦略（Tobacco Endgame）」と呼ばれる考え方です。これは、将来的にタバコを社会からなくすことを目標に掲げた政策のことです。
具体的には、以下のような目標を各国が掲げています。
- アイルランド：2025年までに喫煙率を5%未満にする
- スウェーデン：2025年までに喫煙率を5%未満にする
- ニュージーランド：2025年までに喫煙率を5%未満にする（法律は廃止されたが目標は継続）
この「タバコ終焉戦略」に基づいて、販売禁止や使用制限、課税強化などの様々な政策が導入されています。
日本でもタバコの値上げや分煙化が進んでいますが、世界レベルで見るとその流れはさらに加速しています。
紙巻きタバコと電子タバコで規制が違う理由
各国の規制を見ていると、紙巻きタバコと電子タバコでルールが異なるケースが多くあります。
例えばモルディブでは、紙巻きタバコは世代別に禁止なのに対し、電子タバコは全年齢で全面禁止です。ミラノでは紙巻きタバコは屋外ほぼ全面禁止ですが、電子タバコは対象外になっています。
この違いが生まれる理由は、各国が以下のような観点から判断しているためです。
- 電子タバコの健康リスクが紙巻きタバコより低いとする見方
- 逆に、若者への広がりを特に懸念する見方
- 環境問題（使い捨て電子タバコのごみ問題）
- 禁煙補助具としての位置づけ
このように、国によって評価が分かれるため、規制の内容もバラバラです。旅行先では「紙巻きタバコはOKでも電子タバコはNG」というケースもあるので、両方のルールを確認しておくことをおすすめします。
タバコ規制が強い国・地域まとめ
ここまで見てきた国々の規制を簡単にまとめます。
| 国・地域 | 規制の種類 | 主な内容 | 罰則など |
|---|---|---|---|
| モルディブ | 販売・使用禁止（世代別） | 2007年以降生まれは購入・使用禁止。電子タバコは全年齢禁止 | 罰金50,000MVR（約3,200ドル） |
| フランス | 喫煙場所制限 | ビーチ・公園・学校周辺で喫煙禁止 | 罰金135〜158ユーロ |
| ミラノ（イタリア） | 喫煙場所制限 | 屋外公共スペースほぼ全面で喫煙禁止 | 罰金40〜240ユーロ |
| ベルギー | 販売禁止（一部） | 使い捨て電子タバコの販売禁止 | 詳細不明 |
| メキシコ | 販売・製造禁止（電子タバコ） | vaping製品の製造・流通・販売に厳罰 | 最大8年の懲役（承認待ち） |
海外でタバコを吸う前に確認しておきたいこと
海外へ旅行する際に、タバコのルールで特に注意すべきポイントをまとめました。
その国は「販売禁止」か「喫煙制限」か
この違いを最初に確認しましょう。モルディブのように「買えない」ケースと、フランスやミラノのように「吸える場所がない」ケースでは、対策がまったく変わってきます。
電子タバコ・加熱式タバコの扱いを確認する
特に電子タバコは、国によって扱いが大きく異なります。モルディブのように紙巻きより厳しい国もあれば、ミラノのように紙巻きより緩いケースもあります。加熱式タバコについても同様です。
観光客も対象になるか
法律の多くは「国内にいるすべての人」に適用されます。「自分は外国人だから大丈夫」とは考えないでください。モルディブの例が示すように、観光客も罰則の対象になります。
罰金額を事前に確認する
うっかり吸ってしまった場合に、どのくらいの罰金がかかるかも事前に調べておくと安心です。数百ユーロから数千ドルまで、国によって差が大きいです。
よくある質問（FAQ）
Q. モルディブに旅行するのですが、空港の免税店でタバコを買うことはできますか？
モルディブの世代別禁煙令は国内全域が対象です。ただし、空港の免税エリアについては通常の国内法とは異なる扱いになる場合もあります。実際に渡航する前に、モルディブの税関や出入国管理の公式情報で確認することをおすすめします。
Q. 電子タバコだけなら大丈夫な国はありますか？
はい、あります。例えばイタリア・ミラノ市の屋外喫煙禁止条例は電子タバコが対象外になっています。ただし、電子タバコ自体の販売や持ち込みが禁止されている国もあるので、必ず渡航先のルールを個別に確認してください。
Q. 日本のタバコは海外に持ち込めますか？
持ち込み自体は可能な国が多いですが、その国で使用する際には現地の法律が適用されます。また、国によって持ち込める本数に制限があります。さらに、モルディブのように使用自体が禁止されている国では、たとえ個人使用目的でも持ち込むことはできません。
Q. タバコが完全に買えない国は今後増えますか？
世界的な「タバコ終焉戦略」の流れからすると、今後も規制は強化される方向にあります。イギリスでも世代別禁煙法案が検討されましたが、現時点では成立していません。しかし、モルディブのように実際に導入する国は増える可能性があります。
まとめ：タバコのルールは国によって大きく違う
2025年現在、世界のタバコ規制はかつてないほど多様化・厳格化しています。
- モルディブでは2007年以降生まれの人はタバコが買えない・使えない
- フランスやミラノでは屋外で吸える場所が激減した
- ベルギーは使い捨て電子タバコを禁止した
- メキシコは電子タバコに厳しい罰則を導入しようとしている
「タバコが売っていない国」はまだ多くありませんが、「タバコが吸えない場所」は世界中で急速に広がっています。
海外へ行く予定がある方は、渡航先のタバコに関するルールを事前に調べておくことを強くおすすめします。「知らなかった」では済まされない罰則も増えています。特にモルディブやヨーロッパ主要国への旅行を計画している方は、この記事で紹介した内容を出発前にもう一度確認しておくと安心です。
最新の情報は各国の公式サイトや外務省の渡航情報でも確認できます。ルールは変わることがあるので、出発の直前にもう一度チェックする習慣をつけておきましょう。
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